『テレビはインターネットがなぜ嫌いなのか』

ゆらぐ２兆円市場……
民放テレビの広告市場は脅かされている。

著者は『日経ニューメディア』の記者。
民放テレビ局と周辺業界を取材した本……のはずなのだが、よくわからない。

難解な専門用語が出てくるわけでもないのに。
ピースの足りないパズルを組み立てているようで、もどかしい。

「よくわからん」と書くのは悔しいので、レポート用紙に「民放テレビ局」と書き、関係図を書きながら本を読みなおした。

序章で、民放局の仲間として出てくるのは、芸能界、家電メーカー、スポンサー、番組制作会社、政府……
それなのに、第１章がＮＴＴ、２章が地方局、３章がＮＨＫ……
混乱の原因は、本の構成にあるようだ。

まとめなおしてみよう。

まず、テレビ用電波を使うには放送免許が必要。
政府が免許を民放局に与える条件は、事故や災害時の緊急報道番組などを優先的に放映すること。

首都圏の民放局（キー局）は地方局とネットワークを作り、「全国放映」の名目で大企業から潤沢な広告費を得る。
番組は制作会社に発注。
制作会社は芸能人を使って番組を作るが、著作権はキー局のもの。
放送済みの番組は地方局が買い取り、地方企業のＣＭつきで再放送……

よくできた仕組みだ。

放送用電波を独占し、高い視聴率を武器に、企業から巨額の広告費を得ていた民放局。
だが、インターネットの登場で状況は一変。

「地上波デジタル放送をネットで」と、視聴者を有料放送契約へ誘うＮＴＴなどの通信会社。
視聴者層の違いで、民放局と棲み分けしていたＮＨＫも、有料ネット放映事業に参入。
番組制作会社は芸能界と組んでネットドラマを制作。
家電業界はネットテレビを製造。
通信業界と放送業界の融合政策を打ち出す政府……
視聴率の下がることばかり。

そして、テレビの宣伝効果に不信感を抱く企業……

丹念な取材で、激変する民放テレビ業界を描いた興味深い本なのだが。
惜しい。


『テレビはインターネットがなぜ嫌いなのか』　吉野次郎　著　日経ＢＰ社