我が家では、配線の都合上、テレビとパソコンが別々の部屋にあるが、世間の家庭では、パソコンとテレビを並べて同時に見ているらしい。
うーむ。みんな器用だ。
この本の著者は電通総研前社長。
公共広告機構テーマ調査会委員、ITによる社会変革委員会副委員長などを歴任。
「ネット時代のマスメディア」について様々な提言をしている。
広告は、広告主(企業)から媒体(テレビ・新聞などのマスメディア)、そして、消費者へと流れる。
広告会社は、広告料が収入源の媒体の依頼で、広告主を募集。
逆に、広告主の依頼で、消費者の商品購入に結びつく媒体を探すなどして、莫大な手数料を得ていた。
その広告会社を、今、インターネットが脅かす。
今まで有限の媒体広告スペースで商売していた広告会社だが、ネット上では広告スペースが無限。管理できない。
しかも、広告主と消費者が、広告会社抜きで直接やりとりでき、広告主の広告会社離れが進む。
特に著者が危機感を抱くのは2011年。
地上波デジタル放送元年。
最大の顧客、テレビが、インターネットと同じく双方向メディアに。
そうなると広告業界は激変する。
そして将来、テレビの映像、ラジオの音声、出版物など、すべてのコンテンツが、ネット上の「e―プラットフォーム」に集積。
消費者の必要に応じて、その個人の志向に合う広告つきで無料配信……
著者は、そう予想している。
この時、個人と広告主、コンテンツをつなぐのは、広告会社ではなく、グーグルである確率が高い。
追いつめられる広告会社。
生き残る秘策はあるのか……鍵は人材育成と著者は言う。
2011年まで、あと4年。
それまでに起こる広告業界とコンテンツ産業の変貌ぶりは、コンテンツの受け取り手、私たちにとっても重要だ。
注目しておかなければならない。
『広告会社は変われるか』 藤原治 著 ダイヤモンド社
ラベル:コンテンツ
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