『いまさら聞けない ビットコインとブロックチェーン 最新改訂版』

先日、FPの集まりで「金融庁も本気で動き出したし、暗号資産は勉強しとかないと」という話が出ていた。

ファイナンシャルプランニングの相談に乗っているFPは、暗号資産について顧客にきちんと説明できなければいけなくなるからだ。

金融庁は暗号資産（仮想通貨）の担当部署を2026年7月に「課」に昇格させて事業者の監督体制を強化する。
暗号資産への税制改正も予定されていて、これまで「雑所得」として最大約55%課税されていたのが、2028年以降は約20%の分離課税へ移行するらしい。
つまり、暗号資産が株や債券と同様に「実体を持った資産」の扱いになるということだ。

この本の著者は暗号資産取引所の「コインチェック」の共同創業者。
暗号資産の基本について、一般人向けにわかりやすく解説されているが、現在、暗号資産の保有者は1,200万人にのぼるらしい。
これは驚いた。
金融庁の調査では2025年6月時点で非課税のNISAは2,596口座、利用者は国民の3割弱。

それに比べると税制優遇もないのに暗号資産の普及率は異常に高い。
それだけ値上がりが期待できるということか。

暗号資産をめぐるアメリカの動きも気になる。
2025年、「ジーニアス法」が成立した。
ステーブルコイン（法定通貨・ドルに価値が連動する暗号資産）の発行や利用にルールを定めた法律で、アメリカは暗号資産の流通を積極的に推進するということだ。
日本が暗号資産に課税しようとする一方、中国は暗号資産取引を禁止し、南米の小国・エルサルバドルは暗号資産を「法定通貨」としている。……

読んでいるうちに、どんどん底なし沼に引きずり込まれていくようで怖かった。
著者は「まずはビットコイン（暗号資産の一種）を買ってみること」を勧めているが、あまりにも現実のスピードが速すぎて頭がついていけない。

たぶん、来年のはじめに暗号資産をテーマにしたFPの勉強会が開かれるはずだから、参加募集がはじまったらエントリーしよう。
勉強しなければ損する時代はすでに到来している。

『いまさら聞けない　ビットコインとブロックチェーン　最新改訂版』　大塚雄介　著　ディスカヴァー携書